アクションドラマ「BREST」の主人公の募集です。

##企画内容#
現在「BREST」というアクションドラマの制作を進めています。
そこで、まず主人公の女性キャストを募集します。
興味のある方がいましたら、ぜひご連絡ください。

##応募方法##
・必要事項
・ultlab@gmail.com
・2024年8月31日

##報酬について##
報酬は予定しておりません。

##審査の流れ##
・現在までの芸歴を載せてメールで応募してくださいませ。

##実績・経歴等##
Media works　／　映像分野
2019『Verse of Salvation-Way of Grief』,Documentary (50min)／『救済詩　Way of Grief』　ドキュメンタリー映像詩作品
2013『Miracles of Thought』,Art history documentary (85min)／『思考の奇跡』　西洋美術史ドキュメンタリー映像作品
2011『REMITTED WORDS』,Documentary (50min)／『救済詩』ドキュメンタリー映像詩作品

Art Performance　／　パフォーマンス　アート分野
2017 『Way of Grief』　江戸川 河川敷遊歩道（埼玉県）
2013『Dance in the forest』

Literary art　／　文芸分野
2008 『スパム』 小説, Onbook社刊
2007 『救済詩』, 詩集, Onbook社刊

Selected Solo Exhibitions　／　個展
1991『invisible city landscape 1991,Tokyo』, Gアートギャラリー, 東京 銀座
Selected Group Exhibitions　／　グループ展
1991『Exhibitions 5』,世田谷美術館, 東京

【ハラスメント防止対策ポリシー】
１．基本理念
私たちは制作現場におけるハラスメントを許しません。ハラスメントは人権を侵害する社会的に許されない行為です。
制作現場秩序、環境を乱し、業務の遂行に支障をきたすことにつながる問題であり、社会的評価をおとしめる要因にもなります。
すべての人が個人として尊重され、ハラスメントを受けることなく就業できるよう、必要な措置を講じます。

２．適用対象
この方針はすべての俳優・スタッフおよび関係者に適用します。

３．制作現場におけるハラスメント行為の定義
制作現場におけるハラスメントにはパワーハラスメントやセクシュアルハラスメント、マタニティハラスメントなどがあります。
従業者だけではなく、取引先、業務委託先、就職活動学生など社外の人に対する言動や社外の人から受けた言動も対象になりえます。
人種や国籍、信条、職業、経歴、家族などに関する言動により、相手方に不快感や不利益を与えると、人権侵害として不法行為などに該当することがあります。

（１）パワーハラスメント
パワーハラスメント（パワハラ）とは制作現場における優越的な関係を背景として、業務上必要かつ相当な範囲を超える言動を行い、他の従業者に不利益を与えたり、制作現場環境を害したりすることをいいます。
上司から部下への言動だけでなく、先輩・後輩間や同僚間などであっても、優越的な関係を背景に行われるものであれば該当します。

（２）セクシュアルハラスメント
セクシュアルハラスメント（セクハラ）とは相手方の望まない性的言動により、他の従業者に不利益を与えたり、制作現場環境を害したりすることをいいます。
異性間だけでなく、同性間の言動も対象になります。従業者の性的指向や性自認にかかわらず、性的言動であればセクハラの対象になりえます。

（３）妊娠・出産・育児休業などに関するハラスメント
妊娠や出産、育児、介護などに携わったり、また関連する制度を利用したりする、他の従業者などに対し、相手方の望まない言動や業務上の必要性のない不利益を与えたり、制作現場環境を害したりすることをいいます。

４．処分
制作現場の従業者および関係者がハラスメント行為を行った場合、規則に基づき、処分されることがあります。
次の要素を総合的に判断し、処分を決定します。
（１）行為の具体的態様（時間・場所（制作現場か否か）・内容・程度）
（２）当事者同士の関係（職位など）
（３）被害者の対応（告訴など）・心情など
処分をする場合は、行為者に対し、調査で認定した事実を告げ、弁明を聴取する機会を原則として設けます。

５．ハラスメント相談窓口と相談手続
ハラスメント相談対応窓口を設けます。

６．調査・対応について
私たちはハラスメントに関する相談を受けた場合、できる限り迅速に調査を進めて事実関係を正確に確認し、適正に対処するよう努めます。
すべての従業者はハラスメントに関する相談をする権利とともに、ハラスメント相談に関する調査に協力する義務があります。

7．啓発
私たちはハラスメントの防止に向け、各種研修などを通じて啓発に努めます。